薬物乱用障害の診断のためのテレヘルス

全米で深刻化するオピオイド危機問題に対応

University of Massachusetts Medical Schoolの関連組織で、非営利のヘルスシステムであるUMass Memorial Healthcareは4月、UMass Memorial Medical Groupが開催する「Prize for Academic Collaboration and Excellence（PACE）Award」で20万ドルを獲得し、新規のテレメディシン・プログラム、TeleSUDE （substance abuse disorder evaluation）を立ち上げた。

同プログラムは、救急医療室（ER）の医師らが、薬物乱用障害の診断のために専門医とつながるのを可能にする。

この背景として、全米で深刻化するオピオイド危機問題がある。2017年には、1日あたり115名がオピオイドの過剰摂取を原因として死亡しており、この数はその後も増加している。Alphabetの傘下にあるライフサイエンス研究企業Verily Life Sciencesは2019年2月、米国のオピオイド危機に対処するため、2つの地域ヘルスシステムと協力し、オハイオ州デイトンに非営利エコシステム「OneFifteen」を創設すると発表した。

Verilyは、「技術の力はオピオイド中毒患者のケア改善の一助にはなるものの、それに加えて多角的な治療を容易に受けられる環境整備が、中毒からの回復を維持するためには必須である」と指摘。

「OneFifteen」は、臨床サービスや回復期の住居などを備え、オピオイド中毒患者と地域コミュニティのニーズに対処する。また、中毒患者への治療提供技術インフラのみならず、中毒からの回復維持促進に関する最新の洞察を提供し、ベストプラクティスを進化させることにも期待する。

(了)

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